都道府県別の銭湯一覧（31都道府県・1,525軒）

銭湯は、誰が継いでいるのか

一般公衆浴場（銭湯）の施設数は、平成元年度の12,228から令和6年度の2,730へ、35年で約8割減りました。後継者が決まっている銭湯では、その9割超が子どもです。それでも、同業者や地元の病院、個人、自治体が引き継いで営業を続けている例があります。

31掲載している都道府県

1,525このデータベースに載せた銭湯

2,730全国の一般公衆浴場（令和6年度末）

全国の数は厚生労働省「衛生行政報告例」。このデータベースは、浴場組合の加盟一覧と自治体の許可名簿が取れた都道府県だけを載せています。各ページに、もとにした組合と自治体の名簿を出典として記しています。

組合の加盟数は、組合のサイトの一覧から閉店・休業の表示があるものを除いて数えたものです。組合に加盟していない銭湯は含みません。

都道府県	平成23年度末	令和6年度末	13年の増減	人口10万人あたり（令和6年度末）	その他の公衆浴場（令和6年度末）
北海道	393	188	-52%	3.60	1,020
青森県	337	261	-23%	21.08	209
岩手県	36	6	-83%	0.50	269
宮城県	9	6	-33%	0.26	374
秋田県	14	12	-14%	1.25	284
山形県	1	0	-100%	0.00	228
福島県	14	9	-36%	0.49	449
茨城県	6	1	-83%	0.03	475
栃木県	14	8	-43%	0.41	463
群馬県	29	12	-59%	0.62	397
埼玉県	82	30	-63%	0.41	570
千葉県	75	32	-57%	0.51	795
東京都	760	429	-44%	3.05	1,462
神奈川県	217	109	-50%	1.18	894
新潟県	31	24	-23%	1.09	580
富山県	124	65	-48%	6.28	180
石川県	96	59	-39%	5.21	282
福井県	31	14	-55%	1.83	148
山梨県	17	22	+29%	2.72	309
長野県	228	30	-87%	1.46	1,146
岐阜県	37	17	-54%	0.86	491
静岡県	14	9	-36%	0.25	1,240
愛知県	155	59	-62%	0.78	582
三重県	54	18	-67%	1.02	285
滋賀県	27	22	-19%	1.56	280
京都府	223	132	-41%	5.12	309
大阪府	829	354	-57%	4.01	454
兵庫県	228	138	-39%	2.53	847
奈良県	71	15	-79%	1.13	170
和歌山県	45	27	-40%	2.93	242
鳥取県	16	16	+0%	2.89	130
島根県	3	1	-67%	0.15	164
岡山県	30	11	-63%	0.58	287
広島県	80	42	-48%	1.50	366
山口県	37	15	-59%	1.12	306
徳島県	36	23	-36%	3.20	154
香川県	26	14	-46%	1.47	193
愛媛県	52	23	-56%	1.72	403
高知県	15	7	-53%	1.01	134
福岡県	67	23	-66%	0.45	673
佐賀県	1	1	+0%	0.12	260
長崎県	21	12	-43%	0.91	365
熊本県	77	57	-26%	3.28	640
大分県	180	125	-31%	11.12	442
宮崎県	22	9	-59%	0.84	216
鹿児島県	326	242	-26%	15.24	458
沖縄県	3	1	-67%	0.07	313
全国	5,189	2,730	-47%	2.16	20,938

出典：厚生労働省「衛生行政報告例」（各年度末）、人口は「令和2年国勢調査」。一般公衆浴場には、県によって温泉の共同浴場が含まれます。その他の公衆浴場はスーパー銭湯・サウナのほか、スポーツ施設やゴルフ場の浴場なども含みます。減り方の順位付けはしていません。

銭湯・温浴施設の引き継ぎ（事業だけ・建物ごと）のご相談は日本財務戦略センターへ →

本ページは各都道府県の浴場組合の公開情報と、自治体が公開する公衆浴場の許可名簿をもとに作成しています。閉店・休業の反映が遅れている場合があります。修正・削除のご希望は info@jfsc.jp までご連絡ください。原則48時間以内に対応いたします。